人材の開発・育成

人材マネジメント

基本的な考え方

会社の盛衰は「人」で決まります。会社にとって「人」が中心であり、「人」重視の経営こそが会社発展の原動力です。「社員が主役の会社でありたい」というのが基本的な考え方です。
また、高いモチベーションと品格を兼ね備え、チャレンジ精神に富む良質な人材の開発・育成に取り組むことで、「社員能力・活力の最大化」を目指しています。

⼈的資本の最⼤化に向けて

当社は「多様な⼈材の確保・育成」をサステナビリティにおけるマテリアリティ（重要課題）の⼀つとして特定しており、⼈的資本の最⼤化に向けて、「企業⽂化の良質化／組織マネジメント」「個の成⻑⽀援」「経営戦略と連動した⼈材育成」「ダイバーシティ＆インクルージョンおよび社員の健康と安全の確保」に取り組んでいます。

人的資本の最大化に向けた取り組み

■主な人事制度（単体）

コース選択制度（勤務地限定選択制度）	異動を限定的にすることを望む社員に対し、勤務地限定の選択肢を付与する制度です
スーパーフレックスタイム制度	コアタイムを無くし、1日の労働時間を業務に合わせて調整できる制度です
在宅勤務制度	自宅等で勤務することが可能です。自宅で作業可能な業務を担当している全ての社員が対象です
短時間勤務制度	育児や介護で勤務が難しい場合に勤務時間を短縮できます。子どもが小学校3年生を修了するまで利用が可能です
社内表彰制度	特許・実用新案の取得や行政・加入団体からの表彰など、精励・功労の著しい社員を表彰します

■主な教育施策（単体）

グローバル・トレーニー・プログラム（海外研修制度）	国際的に活躍できる中核的人材の育成を目的とした海外研修制度です。社員を海外グループ会社に一定期間派遣し、現地での実務体験を通してグローバルな考え方や幅広い見識を身に付けます
エグゼクティブ育成制度	グローバルに活躍する経営幹部の育成を目的としてMBA（経営学修士）や大学等の卒業資格の取得、リスキリングのためのツール提供など、経営幹部として求められる能力や見識を備えるための支援を行っています
リカレント教育	オンデマンド動画学習サービスやオンライン語学学習ツールの提供、自己啓発講座の実施、援助金支給制度（外国語学習支援、通信教育、推奨資格）など、社員が「伸ばしたい能力」に合わせた教育支援を行っています
メンター制度	先輩社員が育成対象となる社員と定期的に面談を行い、疑問点や悩みなどを聞いてサポートします
ラウンドアップ研修会	より良い企業文化を形成するため、社員一人ひとりが企業理念への理解を深め、共有、実践していくための教育プログラムです

エンゲージメント調査の実施

社員の仕事に対する熱意（ワークエンゲージメント）や組織に対する愛着感（エンプロイーエンゲージメント）を把握するため、毎年エンゲージメント調査を⾏っています。調査結果は部⾨単位で分析し、執⾏役員会への報告や、管理職を対象としたフィードバック研修で共有を⾏っています。また、課題解決に向けては、執⾏役員・本部⻑がアクションプラン（⾏動計画）を策定し、対策に取り組んでいます。

360°サーベイおよび人材アセスメントの実施

2021年度より新任管理職などを対象に、本人・上司・部下・同僚による多面的な評価を行う「360°サーベイ」と、人材アセスメントを毎年実施しています。また、2024年1⽉には全社員を対象とした⼈材アセスメントを実施しました。組織や個⼈の特性・状態を正しく把握し、今後の成⻑に向けた施策へとつなげていきます。

1on1ミーティング

「オープンで活発なコミュニケーション」の実現に向け、カジュアルな空気感のある職場、自分の想いや考えを安心して発言できる職場づくりに取り組んでいます。2023年からは全社員を対象に、上司と部下が1対1で定期的な対話を行う「1on1ミーティング」を実施しています。併せて、1on1ミーティングや⼼理的安全性に関するアンケートも定期的に実施しています。

オンデマンド動画学習サービスの導入

2022年度、6,200以上の学習コンテンツの中から、社員が自由に動画を視聴できるオンデマンド動画学習サービスを導入しました。社内SNSやメールマガジンでおすすめ講座などを定期発信するほか、希望する社員が一緒に同じ講座を視聴するオンライン授業会を開催するなど、社員の自律的な学びを支援しています。

ジュニアボード

2023年度、次世代経営人材の育成や社員から経営層への提言、部門や組織を越えた人材交流を目的として、30代～40代前半の社員で構成するジュニアボードの活動をスタートしました。メンバーは約1年半のプログラムを通じて、経営に必要な知識を学ぶほか、会社の視点と社員の視点の両面から、将来のエスペックのありたい姿について議論を行い、経営層に提言します。