2022年4月、「FTSE Blossom Japan Sector Relative Index」の構成銘柄に初めて選定されました。グローバルインデックスプロバイダーであるFTSE Russellにより構築された「FTSE Blossom Japan Sector Relative Index」は、各セクターにおいて相対的に、環境、社会、ガバナンス(ESG)の対応に優れた日本企業のパフオーマンスを反映するインデックスで、セクター・ニュートラルとなるよう設計されています。本インデックスは、年金積立金管理運用独立行政法人（GPIF）がESG指数として採用しており、ESG 投資のための代表的な指数のひとつです。

2020年6月、経済産業省の2020年版「グローバルニッチトップ（GNT）企業100選」に選定されました。 「GNT企業100選」は2013年度に創設され、2度目となる2020年版では国際情勢が変化する厳しい経営環境の中でもニッチ分野で勝ち抜いている企業などが113社選ばれました。当社は環境試験器のトップメーカーとして2013年度に続いて受賞しました。

第24回環境コミュニケーション大賞「優良賞」を受賞

2021年2月、サステナビリティレポート2020が、環境省と一般財団法人 地球・人間環境フォーラム主催の「第２４回環境コミュニケーション大賞」において、環境報告書部門「優良賞」を受賞しました。

サステナビリティレポート

2023年7月、エスペックグループの2030年度温室効果ガス削減目標について、国際的なSBTイニシアチブ^※より「SBT(Science Based Targets)」の認定を取得しました。
エスペックグループは、2030年度環境目標として温室効果ガス排出量 SCOPE 1+ 2（自社排出）で2019年度比60％削減、SCOPE 3（間接排出）で30％削減を設定しています。この目標が、パリ協定における世界の気温上昇を産業革命以前と比べて1.5℃に抑えるための科学的根拠に基づいた目標であると認定されました。

※パリ協定の目標達成に向け、企業に対して科学的な根拠に基づいた温室効果ガス排出量の削減目標の設定を推進している国際的なイニシアチブ。環境情報の開示に関するNGOであるCDP、UNGC（国連グローバル・コンパクト）、WRI（世界資源研究所）、WWF（世界自然保護基金）が共同で運営。

2025年2月、CDP^※が公表した「気候変動」分野の調査において、8段階評価のうち上位から3番目の「Bスコア」、「水セキュリティ」分野においては上位から4番目の「B-スコア」に認定されました。2024年度は世界の時価総額の3分の2に相当する24,800社を超える企業を対象に、気候変動や水資源などに関する環境の取り組みが8段階（A、A-、B、B-、C、C-、D、D-）で評価されました。

※企業や都市の気候変動、水資源保護、森林保全などの環境問題対策に関する取り組みを調査し、投資家向けに情報開示を行っている国際非営利団体（NGO）

2024年3月、国際的な非営利団体CDP^※が公表した2023年度の「サプライヤーエンゲージメント評価」において、最高評価の「Aスコア」となり、「サプライヤー・エンゲージメント・リーダー」に2年連続で選定されました。2023年度は、CDP気候変動質問書に回答した企業のうち、458社（うち日本企業109社）が「サプライヤー・エンゲージメント・リーダー」に選定されました。

※企業や都市の気候変動、水資源保護、森林保全などの環境問題対策に関する取り組みを調査し、投資家向けに情報開示を行っている国際非営利団体（NGO）

2024年11月、日本経済新聞社主催「日経サステナブル総合調査 SDGs経営編」で3.5星（偏差値55以上60未満）に認定されました。「日経サステナブル総合調査 SDGs経営編」は、国連の「持続可能な開発目標（SDGs）」への企業の取り組みを格付け評価するもので、「SDGs戦略・経済価値」「社会価値」「環境価値」「ガバナンス」の4つの分野における総合得点で評価が行われました。

2024年11月、日本経済新聞社主催「日経サステナブル総合調査 スマートワーク経営編」で3つ星に認定されました。「日経サステナブル総合調査 スマートワーク経営編」は、人材を最大限に活用するとともに、人材投資を加速させることで新たなイノベーションを生み出し、生産性を向上し、企業価値を最大化させることを目指す先進企業を認定するものです。「人材活用力」「人材投資力」「テクノロジー活用力」の3要素によって5段階で評価が行われました。