地球温暖化対策
環境に配慮した製品・サービス
製品開発の基本的な考え方
当社は、主力製品「環境試験器」が抱えている環境面での課題を明確にし、これらを解決する「環境配慮型製品」の開発を継続的に行っています。その基本的な指針となるのが「環境配慮開発設計ガイドライン」です。
1999年の制定以来、安全・品質・価格・環境・納期の全てに満足する製品を開発することを基本とし、時代とともに改定を重ねています。
これからも地球環境に配慮した製品の創出を通じて、社会やお客さまに貢献することを目標に活動していきます。
■環境配慮開発設計ガイドラインの主な内容
- 環境配慮設計の管理項目(基本的な考え方)
- 法規制への対応
- ライフサイクルアセスメント(手順や評価など)
- 環境ラベル(種類と内容)
低GWP冷媒を搭載した環境試験器を拡充
地球温暖化への影響がより小さい低GWP(地球温暖化係数)冷媒を搭載した環境試験器の開発を進めています。2017年度には国内環境試験器メーカーで初めて低GWP冷媒「R-449A」を搭載した製品を発売しました。また、2024年10⽉には、グループ会社であるコスモピアハイテックが、低GWP冷媒「R-473A」を搭載した急速温度変化装置を発売しました。本装置は、GWP値を⼤幅に削減するとともに、独⾃の冷凍サイクル制御技術により-70℃から+180℃までの温度領域において18℃/分の温度変化速度を実現しました。
今後も、低GWP冷媒を搭載した製品のラインアップ拡充に向けて取り組んでいきます。
製品の解体容易性の向上に向けて
当社製品は、金属材料と樹脂材料で構成しており、廃棄の際の分別が困難で、廃棄物処分場に負担をかけています。開発段階から製品のリサイクルを考え、解体・分別しやすい構造や樹脂部分の材質マーキングなどを新製品・モデルチェンジ品に順次適用しています。
エスペック環境ラベル
環境配慮型製品の開発促進と製品・サービスの環境情報の積極的な公開を目的に、環境ラベル※による表示を行っています。
※当社の環境ラベルは、国際標準化機構(ISO)で定められた自己宣言型(タイプⅡ)の環境ラベル(ISO/JISQ14021)に相当するものです。
●低GWPラベル
2018年9月よりエスペック株式会社が販売する製品を対象に「低GWPラベル」制度を開始いたしました。「低GWPラベル」は、温室効果ガスの排出抑制に貢献するため、製品に充てんする冷媒に対して、地球温暖化係数(GWP)がより低い代替冷媒を当社が認定し、その冷媒を使用した製品を示します。
<認定基準>
「低GWPラベル」に該当する冷媒の基準は、GWP2500未満とし、かつ冷媒種類に応じて、それぞれ低GWP冷媒として開発された冷媒の中から、当社製品に使用可能と判断した冷媒としています。
<認定された低GWP冷媒(2018年9月12日現在)>
- R-449A(GWP 1397)<R-404A(GWP 3920)の代替冷媒>
- R-452A(GWP 2141)<R-404A(GWP 3920)の代替冷媒>
※GWPはIPCC第4次報告書に基づく
●グリーンプロダクトラベル
2009年度より、環境配慮型製品の開発促進製品に関する環境情報の積極的な公開を目指し、当社が定める環境配慮認定基準を満たした製品を「グリーンプロダクト」と認定し、環境ラベルを貼付する「グリーンプロダクトラベル」制度を実施しています。
「グリーンプロダクトラベル」の認定は、環境管理部門が「グリーンプロダクトラベル」認定基準を満たしているか否かによって審査・承認し、貼付可否の判断を行います。
<認定基準>
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判断対象範囲
2009年4月以降に国内向けに発売される
- モデルチェンジ製品、シリーズ化製品、新規製品
- 現行機種の改善・改良品
- 個別受注対応品
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認定基準
従来製品との消費電力比較:省エネ15%以上(当社指定運転パターン/従来比)
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認定製品
●グリーンパワーマーク
当社の国内試験所において受託試験で使用する電力が再生可能エネルギー100%であることを示すため「グリーンパワーマーク」を試験報告書に表記します。
<認定基準>
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判断対象範囲
エスペック株式会社の国内試験所でおこわなれる受託試験のうち、
- 2021年4月1日以降に試験開始される受託試験
- 試験の一部または全部を、外部協力機関等で実施していない受託試験であること
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認定基準
受託試験の実施期間において、試験に用いる電力が全て再生可能エネルギーの契約をしている電力であることを示す証憑の確認ができていること
環境保全事業の推進
エスペックミックでは、生物多様性やCO2の固定化に貢献する「森づくり」のほか、自然の河川を取り戻す「水辺づくり」、在来種による「草地づくり」などの環境保全事業を行っています。「『本物』の環境を創る」をコンセプトに掲げ、その地域に昔からある在来種にこだわった環境づくりを実践しています。また、企業の森や緑地を診断し、今後の生物多様性保全活動についてアドバイスを行うプログラムも提供しています。
2023年度に植樹指導を⾏った本数は26,202本でした。今後も環境保全事業を通じて地球温暖化の防止や生物多様性保全に貢献していきます。
企業の森の診断調査