エスペック株式会社（本社：大阪市北区、代表取締役 執行役員社長：荒田 知）は、環境情報開示システムを提供する国際的な非営利団体CDP^※１が2025年度に実施した「気候変動」分野の調査において、8段階評価のうち上位から3番目の「Bスコア」、「水セキュリティ」分野において、上位から4番目の「B-スコア」に認定されました。

本調査は、気候変動や水資源などに関する環境の取り組みを8段階（A、A-、B、B-、C、C-、D、D-）で評価するものです。このたび認定された「Bスコア」および「B-スコア」はマネジメントレベルに位置しており、自社における環境への影響を管理し、その分野のリーダーとして地位を確立する行動を行っていると評価されました。

当社は、温室効果ガス排出量削減目標として、2030年度までに2019年度比 SCOPE 1＋2（自社排出）60％削減、SCOPE 3（間接排出）30％削減を掲げており、この目標は国際的なSBTイニシアチブ^※2より「SBT(Science Based Targets)」の認定を取得しています。
温室効果ガス排出量削減に向けては、国内外の事業所において再生可能エネルギーの導入に取り組んでおり、2025年4月には、米国グループ会社において、再生可能エネルギーの導入を開始しました。また、省エネと低GWP（地球温暖化係数）冷媒の搭載を実現した製品を発売するなど、地球環境に配慮した製品の開発を行っています。
水資源の保全に向けては、水のリスク評価を行うとともに、事業活動における取水量の削減や水のリサイクル利用、排水処理・排水水質の適正な管理などに取り組んでいます。

今後も、気候変動対策や水資源保全の取り組みを推進するとともに、積極的な情報開示に努めてまいります。

• CDPロゴマーク

• ※1 CDP
  ロンドンに本部を置く非営利団体。運用資産総額127兆米ドル以上の資産を保有する640の投資家と協力して、企業や自治体に対して情報開示を求め、温室効果ガスの排出削減、水資源の保護、森林の保護などへの対策を促している。2025年度は世界の時価総額の半分以上に相当する22,100社を超える企業と1,000を超える自治体がCDPを通じて環境情報を開示。
• ※2 SBTイニシアチブ
  パリ協定の目標達成に向け、企業に対して科学的な根拠に基づいた温室効果ガス排出量の削減目標の設定を推進している国際的なイニシアチブ。環境情報の開示に関するNGOであるCDP、UNGC（国連グローバル・コンパクト）、WRI（世界資源研究所）、WWF（世界自然保護基金）が共同で運営。

（参考）

• CDP公式ウェブサイト
• 環境経営の推進（環境目標・計画）
• 地球温暖化対策
• 資源循環
• エスペックレポート2025