生産性向上設備投資促進税制の対象製品を追加
消費電力を約20％低減　新オプション「熱交換型エコダクト」の発売

装備の例（恒温器の背面）

エスペック株式会社（本社：大阪市北区、代表取締役社長：石田　雅昭）は、恒温器（熱処理器）に装備することで、消費電力を約20％低減する新オプション「熱交換型エコダクト」を発売しました。このオプションを搭載した恒温器（熱処理器）は生産性向上設備投資促進税制の対象製品であり、税制優遇（即時償却または税額免除）を受けることができます。

恒温器（熱処理器）は、換気運転時に、試験槽内に冷たい空気が入るため、高いヒーター出力が必要となります。「熱交換型エコダクト」を装備することで、槽内から排気する暖かい空気の熱を利用して、新たに吸い込む空気の温度を上昇させ、ヒーター出力を抑制できるようになりました。高温での運転や排気する風量が多いほど省エネ効果を発揮します。設定温度が200℃の場合、消費電力を約20％低減することができます。

生産性向上設備投資促進税制とは、質の高い設備投資の促進によって事業者の生産性向上を図り、日本経済の活性化を目指すため、先端設備や生産ライン・オペレーションの改善に資する設備を導入する際に、税制優遇が受けられるものです。産業競争力強化法が施行された2014年1月20日から2017年3月31日まで行われます。本税制の対象製品として、2015年3月までに、恒温恒湿器など検査工程用途の製品を中心に400件程度が認められましたが、新たに生産用途として「熱交換型エコダクト」を搭載した恒温器（熱処理器）も対象となりました。今後も生産性向上に取り組むお客さまを継続して支援してまいります。